埼玉県さいたま市で結婚相談所・婚活なら 株式会社KMA

KMA（結婚相談所）の歴史・沿革

埼玉県さいたま市の結婚相談所KMA本部ってどんな会社なの？

結婚相談KMA本部の創業は、1979年2月ですから今年で41年です。これは、結婚相談所の歴史とともに歩んできたと言っても過言ではありません。

ここでは、結婚相談所業界の創成期から今日までの婚活サービス変遷の中で、「会社がたどってきた道のり」「現在の取組」「創業者の想い」を皆様にお伝えいたします。

1.女性が自立し始めたKMA本部の創業時代
2.「住宅情報」の「結婚相談所版」で仲人が会員情報を共有
3.会員情報誌を会員さんの自宅へ送付するアイデア
4.現在はスマホを使ってネットで異性にお見合いのお申し込み
5.大手資本の参入で結婚相談所が市民権を得る
6.結婚が決まれば「成婚料」・成婚実績と婚活システムの差別化
7.結婚相談KMA本部・創業者の想い

創業期は女性が自立し始めた時代

創業者が結婚相談所の組織に加盟した時は、まず職業として成り立たない時代でありました。昔から、街の仲人さんがお世話を焼いていました。

また仲人さんに異性を紹介してもらっても、金銭が介在することはなかったのです。好意（善意）で行われていたからです。

創業者の最初のころは「えっお金がかかるんですか？」というお客様が一般的でした。したがって入会金などはもらいにくかったのです。

しかし、結婚をしたくても相手がいないという世間の声はたくさんありました。

社会的にみて、女性が一人でどうにか生活できるようになったという時代です。それまでは女性は自立できないから、相手（男性）を探さなければ生活できません。したがって「食べていくために」仲人の言いなりに結婚していった女性も多かったという話です。

昔からの仲人はよく「女性が素直な時代だった。仲人の勧める男性といとも簡単に結婚してくれた」と述懐する方がいますが、女性の真実の声は違っていたかもしれません。

ところが女性が自立できるような時代がくると、仲人のいう事をきいてくれなくなるわけです。女性の異性を選ぶ目が肥えてきて、街の一人の仲人の手持ちの情報だけでは結婚ができなくなっていくのです。

「住宅情報」の「結婚相談所版」で仲人が会員情報を共有

そこで一人の知恵者が登場します。彼は、当時リクルートで出版した「住宅情報」学徒援護会（当時）が発行した「アルバイトニュース」の『結婚相談所版』を作ったのです。

つまり街の仲人を加盟金無料でつのり、それぞれの手持ちの会員情報を月刊誌として「共有」することに成功したのです。

当時1ページに15名のプロフィール写真（モノクロ）が各仲人の相談室（おおむね自宅）に配布され、そこに入会した会員さんがお見合い相手の異性を選びに足を運んだわけです。

これは今日の結婚相談所業界のいわば「いしずえ」になったのです。

会員情報誌を会員さんの自宅へ送付するアイデア

しかし、世の中がバブル期を迎え、それぞれ仕事や生活が忙しくなり、ただでさえ結婚に苦手意識を持っている会員さんたちは、月に1回たりとも、お見合い相手の異性を選びに仲人の相談室に行かなくなる傾向が続きました。

そこでKMA本部の創業者は、連盟の代表者に依頼して、毎月の会員情報誌の刷り増しをしてもらい、「会員の自宅」に直接送ることにしたのです。

成婚率が飛躍的に伸びたのはその頃からでした。

このアイデアも今日のネット時代の幕開けに少なからず貢献していると思います。

現在はスマホを使ってネットで異性にお見合いのお申し込み

現在は、KMA本部に入会した会員さんは仲人型の結婚相談所連盟の「三大組織」の会員情報が得られますから、「大手」と言われる「結婚情報サービス会社」1社1社よりも数倍の会員数の中から異性を得られています。

しかも行政の指導に添った正しい会員情報の中から異性を選べるようになっています。まさに今昔の感があります。

大手資本の参入で結婚相談所が市民権を得る

結婚相談所が、今日のように比較的ひらかれるようになるまでには時間がかかりました。

それまでは、

「結婚相談所を利用するくらいならー生独身でいい」
「結婚相談所にはダサい人しか入会していないのでは？」
「お金だけとって結婚できないのでは？」

世間一般のこうした考えが入会をさまたげていたような気がします。

しかし、昭和50年代には当時の西ドイツから「アルトマン」という資本がやってきて、新宿の当時の高層ビルの「京王プラザホテル」に結婚相談所をかまえ、大々的に新聞広告をし始めました。

後に社屋を超高層ビルに移して、われわれ一個人の仲人がとても手の届かない圧倒的な広告費で宣伝を続けたのでした。宣伝力の大きさの信頼度は取りも直さず、結婚相談所に対する世間の目が大きく変わってきたような気がします。

その後、私たちが現在「大手」と呼ぶ、結婚情報サービスを目的とした法人の会社がぞくぞくでき、株式に上場されたりして全国規模で支社をもうけたことも、同時に私たち仲人の市民権を得る一翼を担ったと考えられます。

それでも悪評の結婚相談所は依然としてありました。そうした結婚相談所がこんにち影をひそめたのは、やはり私たちの業界が経済産業省の「特商法の指定業者」になったことで、悪徳業者が根絶されたと考えられます。それは「特別商取引法」と「個人情報保護法」の順守が義務付けられたことに尽きると思います。

そして、行政指導による「結婚相手紹介サービス概要書面」「結婚相手紹介サービス入会申込契約書」の取り交わしが会員さんの入会時に義務付けられたことが、結婚相談所の信頼に寄与していると考えられます。もちろん私たち自身も身元確実な会員の入会を徹底しました。独身証明書、学歴証明書、収人証明書、身分証明書、各種国家資格証明書などの提出の順守です。

たしかにそれによって、良からぬ考えを持った悪徳業者は影をひそめました。しかし確かに、個人の結婚相談所は、何百何千と集まり、組織化し、多くの会員情報を共有してはいますが、依然として「大手」と言われる法人の信頼度については、その社会的な安心、安全との側面から言ってその比ではありません。